電子カルテによる地域包括の構築について

電子カルテを使うことによって、患者の情報を共有することが容易になりました。

これまでは紙のカルテを使っていたために、外来の患者に対応する際にはそれらをいちいち探す必要がありましたし、別の病院に患者を紹介する際にもそれらを送る必要などが出てきていました。

しかし、情報が電子化されたことによってそうした情報をスピーディーに伝達・閲覧できるようになり、医療現場の手間が格段に少なくなることが期待できます。

これらを利用して地域でのネットワークが作られ、地域包括のケアシステムが構築されることも見込まれています。

情報の共有が完全になって地域にある各病院が連携するようになれば、どの病院に行けばより適格に病気の治療が行えるかという専門性を生かした医療が行えますし、ベッドの空き状況なども管理されることで特定の病院だけが過密になるという事態も回避できます。

しかし、こうした情報共有のためには全ての病院での電子化が実現していなければなりませんし、ネットワークを繋げるためにも相応の労力が必要になります。

その時には追加予算が必要になり、ハードルが高くなる問題が出ます。

これらを考慮して、電子カルテを構築している企業などでは、ケアシステム構築のために柔軟な対応ができるように体勢が整えられています。

病院ごとの機能拡張の際に端末数によらずにクライアントライセンス費用が無料になる他、地域の病院同士で繋がれるようにネットワークが繋げられるよう、安価での構築作業を請け負うなどの活動が行われています。